長崎県病院企業団:五島中央病院

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収集されたデータの年度

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経営比較分析表(2018年度)

地域において担っている役割

五島地域の中核病院として5疾病・5事業のうち、がん医療、急性心筋梗塞医療、精神科医療、離島・へき地医療、一般救急医療、周産期医療、災害医療を提供、また、脳卒中医療、糖尿病医療、小児救急医療も一部提供しており、リハビリテーション医療、結核・感染症対策も実施している。在宅医療は、他の医療機関が担っており、当院では急性増悪時等の入院医療など後方支援を行っている。

経営の健全性・効率性について

①の経常収支は改善傾向にあるが、②の医業収支がほぼ横ばいである。④の病床利用率が類似病院平均値を大きく下回っているうえ年々悪化している。⑤の入院患者1人1日当たり収益は、地域包括ケア病棟及びDPCの導入により増加している。⑥の外来患者1人1日当たり収益は、検査等を要しない外来患者数が多いことから横ばいである。⑧の材料費対医業収益比率は減少傾向である。以上のことから、当院は病床利用率が低く病床数及び職員配置数に見合う入院収益が得られていない。したがって、病床利用率の改善が課題である。

老朽化の状況について

①の有形固定資産減価償却率は類似病院平均値を下回っているが、②の器械設備減価償却率は類似病院平均値を上回っていることから医療機器の老朽化が進んでいる。今後、高額な医療機器等の更新が必要であることから計画的な更新に努めていく。③の1床当たりの有形固定資産は高額な機器の新規購入が無かったため、ほぼ横ばいとなっている。

全体総括

五島地域は、人口減少が著しく、少子・高齢化も急速に進行しており、患者の医療ニーズも変化してきていることから、地域の医療における当院の役割を明確にし、地域の医療機関、介護施設や行政等との一層の連携強化を図り、早急に病床利用率を改善する。また、看護師等の医療従事者の確保は引き続き厳しい状況が続いており、今後の退職予定者数の見込みを踏まえ、計画的な確保に努める。今後も、当院では施設改修、医療機器更新が集中し、資金収支の悪化が見込まれており、資本的支出の増加は減価償却費を増加させ、経常収支を悪化させるため、収益確保や経費節減など経営の健全化に努めていく。

類似団体【3】

小樽病院 市立病院 苫小牧市立病院 稚内病院 市立病院 総合病院 市立病院 八雲総合病院 中央病院 宮古病院 胆沢病院 磐井病院 久慈病院 気仙沼市立病院 栗原市立栗原中央病院 宮城県立がんセンター 公立刈田綜合病院 みやぎ県南中核病院 北秋田市民病院 リハビリテーション・精神医療センター 市立病院 北村山公立病院 公立藤田総合病院 地方独立行政法人新小山市民病院 がんセンター 公立藤岡総合病院 館林厚生病院 公立富岡総合病院 循環器・呼吸器病センター 小児医療センター 春日部市立病院 草加市立病院 がんセンター 青葉病院 地方独立行政法人 さんむ医療センター 東千葉メディカルセンター 神経病院 市立病院 阿伎留医療センター 公立福生病院 脳卒中・神経脊椎センター 井田病院 多摩病院 市立病院 燕労災病院 市立病院 小松市民病院 加賀市医療センター 公立松任石川中央病院 市立敦賀病院 国保市立病院 信州医療センター 伊那中央病院 昭和伊南総合病院 組合立諏訪中央病院 総合病院 中津川市民病院 土岐市立総合病院・駄知診療所 市立病院 富士宮市立病院 緑市民病院 碧南市民病院 西尾市民病院 蒲郡市民病院 稲沢市民病院 志摩病院 市立伊勢総合病院 松阪市民病院 桑名東医療センター 福知山市民病院 京都山城総合医療センター 池田病院 市立ひらかた病院 市立病院 市立病院 市立病院 大阪母子医療センター りんくう総合医療センター 加古川医療センター 丹波医療センター はりま姫路総合医療センター 赤穂市民病院 西脇病院 三田市民病院 西市民病院 明石市立市民病院 公立八鹿病院 市立奈良病院 大和高田市立病院 奈良県西和医療センター 橋本市民病院 新宮市立医療センター 公立那賀病院 国保日高総合病院 厚生病院 市立病院 市立病院 市立三次中央病院 徳島市民病院 徳島県鳴門病院 市民病院 今治病院 新居浜病院 西条市立周桑病院 幡多けんみん病院 八幡病院 市立病院 地方独立行政法人大牟田市立病院 公立八女総合病院 五島中央病院 国保総合医療センター 大島病院 北部病院 宮古病院 八重山病院