貝塚市:貝塚病院

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収集されたデータの年度

2021年度 2020年度 2019年度 2018年度 2017年度 2016年度

経営比較分析表(2021年度)

地域において担っている役割

当院は貝塚市及び周辺地域において、中核的な基幹病院として質の高い医療を安定的かつ継続的に提供しており、小児輪番制の救急をはじめ、大阪府がん診療拠点病院としてがんのトータルケア等の特色を活かした医療も提供している。また、りんくう総合医療センターとの周産期医療と婦人科医療における機能分担の取組(泉州広域母子医療センター)や、臨床研修医の受入、地域包括ケアの推進を行うなど、地域の医療貢献にも取り組んでいる。

経営の健全性・効率性について

経営指標に係る数値については、概ね類似病院平均値より良好な結果となっている。令和3年度の病床利用率は令和2年度と比較して、コロナ禍前までには至らないが改善している。経常収支比率については、新型コロナウイルス感染症に係る補助金により、令和2年度から100%を上回っている。また、医業収支比率についても、入院収益及び外来収益が増加したことから改善している。加えて、入院・外来患者1人1日当たり収益についても、新型コロナウイルス感染症に係る診療報酬の増に伴い増加している。

老朽化の状況について

平成8年度に病院が完成し、現在20年以上経過していることから、建物本体の耐用年数の半分程度が経過した状況である。また、空調設備、電気設備等の附帯設備については、耐用年数を既に経過しており、順次更新を進めている。加えて、建物及び附帯設備の取得額が大きい。その結果、有形固定資産減価償却率及び1床当たり有形固定資産は類似病院平均値を上回っている。器械備品減価償却率については、令和2年度にCT、電子カルテ等の高額医療機器を更新した事により、令和3年度においても、類似病院平均値を下回っている。

全体総括

当院の理念は「地域住民を守る良質な医療の提供」であり、今後も地域の中核病院として急性期機能を担い、がんのトータルケアを提供するとともに、令和2年10月に開設した地域包括ケア病棟を活用して、急性期からリハビリ、在宅復帰に至るまで包括的な支援を行い、地域のニーズに応えていきたいと考えている。これを継続的に実現していくためには、安定した経営が不可欠であることから、ベンチマークを用いた価格交渉等による材料費の削減や、地域包括ケア病棟開設による患者の確保で病床利用率の向上を図るなど、様々な経営効率化に取り組み、経常収支の黒字を達成していく。また、老朽化した施設等の更新、無駄のない医療資源への投資を行い、今後も地域における医療貢献を最大限に発揮していく。

類似団体【4】

子ども総合医療・療育センター 市立病院 市立病院 国保黒石病院 市立病院 釜石病院 二戸病院 盛岡市立病院 宮城県立こども病院 公立刈田綜合病院 横手病院 角館総合病院 公立岩瀬病院 西部メディカルセンター 栃木県立がんセンター 循環器病センター こども病院 海浜病院 柏病院 市立病院 足柄上病院 循環器呼吸器病センター 十日町病院 富山県リハビリテーション病院・こども支援センター 金沢医科大学 氷見市民病院 岡谷市民病院 国保浅間総合病院 こども病院 多治見市民病院 羽島市民病院 下呂病院 浜松市リハビリテーション病院 伊東市民病院 菊川市立総合病院 静岡県立こども病院 共立蒲原総合病院 あいち小児保健医療総合センター 常滑市民病院 名張市立病院 尾鷲総合病院 伊賀市立上野総合市民病院 紀南病院 高島市民病院 綾部市立病院 市立病院 貝塚病院 市立柏原病院 十三市民病院 こども病院 中央病院 川西市立総合医療センター 生駒市立病院 国保中央病院 南奈良総合医療センター 国保野上厚生総合病院 市立病院 雲南市立病院 尾道市立市民病院 尾道市公立みつぎ総合病院 光市立光総合病院 光市立大和総合病院 山陽小野田市民病院 三好病院 小豆島中央病院 新居浜病院 市立八幡浜総合病院 あき総合病院 飯塚市立病院 福岡市立こども病院 福岡市民病院 地方独立行政法人筑後市立病院 地方独立行政法人くらて病院 伊万里有田共立病院 市立大村市民病院 島原病院 壱岐病院 対馬病院 荒尾市民病院 山鹿市民医療センター 中津市民病院 国東市民病院 日南病院 出水総合医療センター 医師会医療センター