中央市民病院
西市民病院
西神戸医療センター
アイセンター病院
中央市民病院
西市民病院
西神戸医療センター
アイセンター病院
📅2023年度📅2022年度📅2021年度📅2020年度📅2019年度📅2018年度📅2017年度📅2016年度
地域において担っている役割神戸市全域の基幹病院・救命救急センターとして、24時間365日の救急医療を提供するとともに、高度医療・急性期医療を重点的に担い、最後の砦として市民の生命と健康を守る役割を担ってている。 |
経常収支比率医業収支比率修正医業収支比率累積欠損金比率病床利用率入院患者１人１日当たり収益外来患者１人１日当たり収益職員給与費対医業収益比率材料費対医業収益比率 |
経営の健全性・効率性について①経常収支比率は概ね100％の水準を維持し、②医業収支比率についても類似病院、全国平均を上回っている。④病床利用率や、⑤、⑥入院・外来患者1人1日あたりの収益についても昨年度より改善・増加し、全国平均等と比べても高い水準にある。給与改定による給与費、外来化学療法の増加による医薬品費の増等により、⑦職員給与費比率、⑧材料費比率が上昇傾向にあり、費用のさらなる削減等に務める必要があるが、現状、健全な経営が行えていると考えている。＊累積欠損金については、グラフ上は単年度赤字による数値が表記されているが、利益剰余金により解消するため、発生していない。 |
有形固定資産減価償却率器械備品減価償却率１床当たり有形固定資産 |
老朽化の状況について①有形固定資産減価償却率については全国平均等を下回っているが、平成23年度に新築・移転し、また28年度に北館、研修棟を増築したことによるものである。②機械備品減価償却率については全国平均等を上回っているが、移転時に購入した医療機器類や電子カルテシステム、平成25年度に導入した手術支援ロボット「davinci」等の高度医療機器の減価償却が進んだことによるものである。今後も標準医療の確実な実施や、高度医療へのニーズに対応するため、計画的に医療機器の更新を行っていく。 |
全体総括消費税や診療報酬改定等、病院を取り巻く環境は厳しさを増しており、病院経営の健全性・効率性を高めていく必要がある。第2救急病棟、精神科身体合併症病棟の開設等、診療機能の強化による収益改善に取り組んでいるところであるが、引き続き収益の増加、費用の削減等に取り組み、より一層の経営改善を図っていく。 |
出典：
経営比較分析表
,
札幌市 函館市 室蘭市 釧路市 青森県 青森市 八戸市 岩手県 仙台市 大崎市 山形県 山形市 鶴岡市 地方独立行政法人山形県・酒田市病院機構 置賜広域病院企業団 いわき市 茨城県 埼玉県 さいたま市 川口市 松戸市 地方独立行政法人総合病院国保旭中央病院 君津中央病院企業団 東京都 東京都 東京都 東京都 東京都 青梅市 地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター 昭和病院企業団 横浜市 横浜市 川崎市 藤沢市 新潟県 新潟市 富山県 富山市 砺波市 石川県 福井県 地方独立行政法人山梨県立病院機構 岐阜市 大垣市 地方独立行政法人岐阜県総合医療センター 地方独立行政法人岐阜県立多治見病院 静岡県 浜松市 島田市 富士市 磐田市 藤枝市 地方独立行政法人静岡県立病院機構 地方独立行政法人静岡市立静岡病院 掛川市・袋井市病院企業団 愛知県 名古屋市 豊橋市 岡崎市 一宮市 春日井市 豊川市 小牧市 公立陶生病院組合 四日市市 滋賀県 長浜市 地方独立行政法人京都市立病院機構 豊中市 東大阪市 地方独立行政法人大阪府立病院機構 地方独立行政法人大阪府立病院機構 地方独立行政法人大阪市民病院機構 地方独立行政法人市立東大阪医療センター 兵庫県 兵庫県 地方独立行政法人神戸市民病院機構 地方独立行政法人加古川市民病院機構 公立豊岡病院組合 公立紀南病院組合 島根県 広島県 福山市 地方独立行政法人広島市立病院機構 地方独立行政法人広島市立病院機構 地方独立行政法人山口県立病院機構 香川県 愛媛県 高知県・高知市病院企業団 北九州市 地方独立行政法人長崎市立病院機構 地方独立行政法人佐世保市総合医療センター 熊本市 大分県 宮崎県 鹿児島市 沖縄県