奈留病院
対馬いづはら病院
中対馬病院
五島中央病院
富江病院
上五島病院
上対馬病院
精神医療センター
島原病院
壱岐病院
対馬病院
📅2023年度📅2022年度📅2021年度📅2020年度📅2019年度📅2018年度📅2017年度📅2016年度
地域において担っている役割当院は長崎県県南医療圏の急性期医療を担う地域の中核病院として急性期全般の高度専門的な医療を提供するほか、地域医療支援病院をはじめ地域がん診療連携拠点病院、地域脳卒中センター、災害拠点病院、救急告示病院等の機能を担っている。また、地域の医療福祉機関との症例検討会や公開セミナーの開催等による情報発信に取り組み、地域の健康増進に貢献している。 |
経常収支比率医業収支比率修正医業収支比率累積欠損金比率病床利用率入院患者1人1日当たり収益外来患者1人1日当たり収益職員給与費対医業収益比率材料費対医業収益比率 |
経営の健全性・効率性について令和5年度は、新型コロナの特例加算等がなくなったことにより入院患者1人1日当たり収益が減少し、患者数についても人口減少や受療動向の変化に伴い、コロナ禍前の水準に回復しなかったことから、医業収支は悪化した。また、新型コロナウイルス感染症関連の補助金が段階的に削減されたことに伴い、経常収支比率についても94%の悪化となった。なお、がん診療センター稼働に伴い、外来化学療法患者が増加しており、抗がん剤の購入量、購入額が増加。このことに伴い、材料費対医業収益比率が増加している。 |
有形固定資産減価償却率器械備品減価償却率1床当たり有形固定資産 |
老朽化の状況について当院は平成13年度に建築されており、令和5年度で22年の経過となる。有形固定資産減価償却率のグラフのとおり、当院は老朽化の状況が平均値よりも高く、設備等について今後更新や修繕を計画している。器械備品については、令和3年度に放射線治療装置、コンピューター断層撮影装置、令和4年度に磁気共鳴断層撮影、令和5年度に血管撮影装置を更新したことから、平均値を下回っている。今後、緊急性の高いものから随時更新を検討していかなければならないが、減価償却等の増加にも繋がるため、経営状況を勘案し対応する。 |
全体総括令和5年度は、外来化学療法患者が増加したことに伴い、外来患者1人1日当たり収益が増加した一方で、新型コロナの特例加算等がなくなったことによる入院患者1人1日当たり収益の大幅な減少、新型コロナウイルス感染症関連の補助金の削減等により、収益状況は悪化している。今後予想される経営課題は山積している。これらの山積した課題に対応するため、より一層経営の改善に取り組んでいかなければならない。引き続き、地域医療連携による紹介患者の確保、救急隊との連携強化及び各病棟の柔軟な受け入れによる救急患者の確保など収益の確保を図ると同時に、経費削減を図りながら、積極的に経営改善に取り組んでいく。 |
出典:
経営比較分析表
,
北海道 深川市 黒石市 三沢市 岩手県 盛岡市 地方独立行政法人宮城県立こども病院 横手市 米沢市 公立岩瀬病院企業団 地方独立行政法人茨城県西部医療機構 地方独立行政法人栃木県立がんセンター 千葉県 千葉県 千葉市 柏市 稲城市 地方独立行政法人東京都立病院機構 地方独立行政法人神奈川県立病院機構 地方独立行政法人神奈川県立病院機構 新潟県 富山県 氷見市 岡谷市 佐久市 地方独立行政法人長野県立病院機構 多治見市 羽島市 地方独立行政法人岐阜県立下呂温泉病院 浜松市 伊東市 菊川市 地方独立行政法人静岡県立病院機構 共立蒲原総合病院組合(事業会計分) 愛知県 碧南市 常滑市 稲沢市 名張市 尾鷲市 伊賀市 紀南病院組合 高島市 綾部市 泉大津市 貝塚市 柏原市 地方独立行政法人大阪市民病院機構 兵庫県 西宮市 生駒市 国保中央病院組合 南和広域医療企業団 新宮市 大田市 雲南市 尾道市 尾道市 光市 光市 徳島県 小豆島中央病院企業団 愛媛県 八幡浜市 高知県 飯塚市 地方独立行政法人福岡市立病院機構 地方独立行政法人福岡市立病院機構 地方独立行政法人筑後市立病院 地方独立行政法人くらて病院 伊万里・有田地区医療福祉組合 大村市 長崎県病院企業団 長崎県病院企業団 長崎県病院企業団 荒尾市 山鹿市 中津市 宮崎県 出水市 霧島市 沖縄県