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財政力指数の分析欄分子である基準財政収入額は市民税所得割の増等により、前年度に比べ約１１．７億円の増となった。分母である基準財政需要額は、社会福祉費の増等により、前年度に比べ約１０億円の増となった。その結果、財政力指数は０．８８となった。今後も引き続き財源不足の解消を図り、健全で持続可能な収支均衡の財政運営を目指す。 | 経常収支比率の分析欄分子である経常経費充当一般財源（歳出）は前年度に比べ約１．１億円の増となり、分母である経常一般財源（歳入）は前年度より約１１．０億円の増となったため、１．５ポイント経常収支比率が改善した。その要因として歳出では、会計年度任用職員制度の開始により人件費が約９．１億円増加、物件費が９．３億円減少し、繰出金が約１．１億円増加した一方、歳入では、地方特例交付金が約３．４億円減少したものの、地方税が約２．７億円、地方消費税交付金が約８．３億円、地方交付税が約１．７億円増加したため経常収支比率が改善した。 | 人口1人当たり人件費・物件費等決算額の分析欄物件費については前年度に比べ約８．８億円の減、人件費については、会計年度任用職員制度の開始による物件費からの移行による増を除けば、コロナ禍での業務減の影響や人事院勧告のマイナス改定などの要因により、前年度と比べて減少している。今後も社会情勢や財政状況を鑑みながら職員数、給与の適正化を図り、総人件費の抑制に努める。 | ラスパイレス指数の分析欄３年間の給与の独自減額終了後は１００を上回っているが、給与の適正化に努めているため、今後も指数は低下していく見込みである。 | 人口1,000人当たり職員数の分析欄住民へのきめ細やかなサービスを提供するため、年に一度ヒアリングを行い、適正な人員配置に努めている。また、定員管理方針と定員適正化計画を策定し、体制整備に取り組んでいる。 | 実質公債費比率の分析欄前年度より０．１ポイントの悪化となった。単年度比較において、分子では、特定財源が約１．２億円の減、準公債費（債務負担行為）が約０．６億円の減となったこと等により、約１．８億円の増となった。分母では標準税収入額が約１２．９億円の増、普通交付税が約１．７億円の増となったものの、臨時財政対策債発行可能額が約２．８億円の減となったこと等により、合計で約１２．７億円増加した。このため、単年度比較では０．３ポイント悪化し、３ヵ年平均でも０．１ポイントの悪化となった。 | 将来負担比率の分析欄前年度より３．７ポイントの改善となった。改善の要因として、分母は標準財政規模が約１２．２億円増の約４５３億円となり、控除される算入公債費等の額は約０．９億円の減額となったため、約１２．７億円の増となり、分子となる将来負担額において、地方債の現在高が約１０．４億円、債務負担行為に基づく支出予定額が約２．４億円、公営企業債等繰入見込額が約１５．０億円の減となり、将来負担額が約１１．９億円の減となったことによる。 |
人件費の分析欄コロナ禍での業務減の影響や人事院勧告のマイナス改定などの要因により減少しているものの、会計年度任用職員制度の開始による物件費からの移行により結果として前年度と比べて増加した。 | 物件費の分析欄会計年度任用職員制度の開始により、人件費へ移行した影響を受け、前年度と比べて大きく減少した。今後も行財政改革の取組を通じて経常経費の削減努力を継続し、経費削減に努める。 | 扶助費の分析欄扶助費にかかる経常収支比率は昨年度と比べ、０．３ポイント低くなった。主な要因としては、教育費が増となった一方で、児童福祉費、生活保護費などが減となったことによる。今後も社会保障関連経費の増大が見込まれるが、引き続き抑制に努める。 | その他の分析欄繰出金に係る経常収支比率が高くなり、その他全体で０．１ポイント高くなった。また、類似団体平均より１．９ポイント上回っている。 | 補助費等の分析欄補助費等にかかる経常収支比率は、昨年度と比較すると０．３ポイント低くなり、類似団体平均と比べ０．６ポイント低くなった。今後も行財政改革の取組を通じて経常経費の削減努力を継続し、経費削減に努める。 | 公債費の分析欄公債費については、市債の抑制により地方債残高が減少していることや新規発行債や利率見直しのある地方債においては昨今の借入利率の低さから改善傾向にある。前年度より０．２ポイント改善し、類似団体平均よりは０．２ポイント上回っている。今後も引き続き新規発行債の抑制に取り組み、公債費の減に努める。 | 公債費以外の分析欄公債費以外の経常収支比率は全体で１．３ポイント低くなっている。要因として、人件費で１．４ポイント増加しているものの、繰出金で０．５ポイント、扶助費で０．３ポイント、それぞれ高くなったことなどによる。 |
議会費労働費消防費諸支出金総務費農林水産業費教育費前年度繰上充用金民生費商工費災害復旧費衛生費土木費公債費 |
目的別歳出の分析欄総務費は、文化芸術センター・庭園整備事業の施設整備完了に伴う減などにより、前年度よりも減少した。民生費は、施設型等給付事業、子育て世帯臨時特別給付金給付事業などの増に伴い、前年度よりも増加した。今後も社会保障関連経費の増大が見込まれるが、引き続き抑制に努める。衛生費については、病院事業会計補助金などの増に伴い、前年度よりも増加した。商工費については、新型コロナウイルス感染症対策市内事業者支援事業などの増に伴い前年度よりも増加しているものの、類似団体平均よりも低い数値となっている。教育費は、小学校施設整備事業、中学校施設整備事業などの減に伴い、前年度よりも減少した。災害復旧費については、災害が発生しなかったため、前年度より減少した。諸支出金については、前年度並みであるものの普通財産にかかる償還があるため、類似団体の中で最も高い割合となっている。他にも労働費、農林水産業費、土木費、消防費などが類似団体平均よりも低い数値となっている。 |
人件費補助費等災害復旧事業費投資及び出資金物件費普通建設事業費失業対策事業費貸付金維持補修費普通建設事業費（うち新規整備）公債費繰出金普通建設事業費（うち更新整備）積立金前年度繰上充用金 |
性質別歳出の分析欄人件費については、コロナ禍での業務減の影響や人事院勧告のマイナス改定などの要因により減少しているものの、会計年度任用職員制度の開始による物件費からの移行により、住民１人あたりの決算額は前年度と比べて６，９７０円の増となった。今後も社会情勢や財政状況を鑑みながら職員数と給与の適正化に取り組み、人件費の抑制に努める。物件費については、会計年度任用職員への移行により、約９．０億円減少したため、住民１人あたりの決算額は前年度と比べて３，７４２円の減となった。補助費等については、新型コロナウイルス感染症対策として特別定額給付金を実施し、約２４１．５億円と大幅な増となったため、住民１人あたりの決算額は前年度と比べて１０３，５０７円の増となった。普通建設事業費については、文化芸術センター・庭園整備事業の施設整備が完了したことなどにより約２５．５億円減少したため、住民１人あたりの決算額は前年度と比べて１０，８４０円の減となった。繰出金については、特別会計介護保険事業などにおいて約１．３億円増加したため、前年度と比べて増となっており、類似団体平均と比べても高い値となっている。今後も各特別会計への繰出金の抑制に努める。扶助費については、施設型等給付事業や子育て世帯臨時特別給付金給付事業等が増となったため、住民１人あたりの決算額は前年度と比べて４，４６６円の増となった。今後も社会保障関連経費の増大が見込まれるが、引き続き抑制に努める。 |
基金全体（増減理由）財政調整基金が約2.5億円、その他特定目的基金が約4.9億円の増となり、基金全体では約7.4億の増となった。（今後の方針）公共施設の老朽化に備え、公共施設等整備保全基金に毎年一定額を積み立てていく。 | 財政調整基金（増減理由）市税や交付税が増となった結果、実質収支が黒字となったことで約2.5億円の増となった。（今後の方針）復旧などに対応し安定した財政運営を行うため、一定の金額の確保に努める。 | 減債基金（増減理由）増減なし。（今後の方針）市債の適正な管理に必要な財源を確保し、将来にわたる財政の健全運営に備える。 | その他特定目的基金（基金の使途）新ごみ処理施設建設基金：新ごみ処理施設の建設障碍（がい）福祉基金：障碍（がい）福祉施策市営霊園運営基金：市営霊園の運営（増減理由）新ごみ処理施設建設基金：約3.3億円積み立てによる増障碍（がい）福祉基金：約2.7億円積み立てによる増市営霊園運営基金：約0.9億円取り崩しによる減（今後の方針）新ごみ処理施設建設基金：クリーンセンターの更新に向け、前年度実質収支の一部等を積み立てていく。公共施設等整備保全基金：令和4年度から毎年2億円を積み立て、建物施設・インフラ施設の維持更新などに備える。 |
有形固定資産減価償却率の分析欄また、平成２８年度策定の宝塚市公共施設等総合管理計画、令和元年度策定の宝塚市公共施設（建物施設）保有量最適化方針により、令和１７年度までに総延床面積を６．２％削減するという目標を掲げ、最適化を進めている。 | 債務償還比率の分析欄全国平均を上回るものの、兵庫県平均より下回っており、類似団体内でもおおむね平均的な数値となっている。 |
分析欄：将来負担比率及び有形固定資産減価償却率の組合せによる分析類似団体と比べ、有形固定資産減価償却率が高い数値となっている。有形固定資産減価償却率については増加傾向が続いているが、有形固定資産減価償却率は開始時において、特に道路工作物のインフラ資産を供用開始時に取得したものとして評価していることなどから高い状況となっている。今後、更新を行っていけば下がるものと考えている。将来負担比率については減少しているものの、新ごみ処理施設の建設が本格化すると増加も見込まれるため注視が必要と考える。 |
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分析欄：将来負担比率及び実質公債費比率の組合せによる分析令和元年度決算との比較では将来負担比率では3.7ポイント改善し、実質公債費比率では、0.1ポイントの悪化となっている。将来負担比率は企業債の償還が順調に進んでいることと、団塊世代の退職のピークを終えたことにより比率は減少したが、今後の見通しとしては地方債残高が増加する見込みのため比率としては増加を見込んでいる。実質公債費率については、建物施設・インフラ施設保全に対する計画的な投資の増加などにより、今後増加していくものと見込んでいる。 |
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道路橋りょう・トンネル公営住宅港湾・漁港認定こども園・幼稚園・保育所学校施設児童館公民館 |
施設情報の分析欄有形固定資産減価償却率において、令和元年度と分類ごとに比較すると【道路】、【認定こども園・幼稚園・保育所】を除き増加している。また、【児童館】、【公民館】を除いて数字の大小はあるが類似団体内平均を上回っている。今後も宝塚市公共施設保有量最適化方針に従い、資産の最適化を目指していく。 |
図書館体育館・プール福祉施設市民会館一般廃棄物処理施設保健センター・保健所消防施設庁舎 |
施設情報の分析欄有形固定資産減価償却率において令和元年度と分類ごとに比較すると【市民会館】、【保健センター・保健所】を除き増加している。このうち一般廃棄物処理施設、上下水道局庁舎について、今後の更新を予定している。今後は宝塚市公共施設保有量最適化方針に従い、資産の最適化を目指していく。 |
資産合計負債合計 |
1.資産・負債の状況一般会計等においては、資産合計2,755.4億円について固定資産が2,668.6億円と約97%を占めている。固定資産の内訳は、有形固定資産が2,506.1億円、無形固定資産が9.5億円、投資その他の資産が153億円となっている。固定資産合計は前年度に比べ4.1億円減少しているが、前年度との変動を内訳ごとに見てみると、有形固定資産8.2億円、無形固定資産が-1.9億円、投資その他資産が+6億円となっている。有形固定資産は、新庁舎・ひろば整備事業関連の建設仮勘定、さくらの丘公園の事業用土地等の取得による増加、無形固定資産は生活援護システムの整備等による増加があったが、いずれも減価償却による減少が上回った。投資その他の資産の増加は主に新ごみ処理施設建設基金等の基金の増加によるものである。また、負債合計は892.4億円で、その主な内訳は地方債が726億円、退職手当引当金が96.1億円となっている。主に、長期未払金-3.7億円、地方債10.5億円等により、前年度に比べて負債合計は18.9億円減少している。全体では、資産は4,109.5億円で、そのうち有形固定資産は3,698.5億円となっている。また、負債は1549.1億円で、主な内訳は地方債等1,139.3億円である。一般会計等に比べ、資産合計及び負債合計は、それぞれ1,354.1億円、656.7億円多くなっている。連結では、資産合計は4,269.9億円、負債合計は1,641億円となっており、全体に比べ、それぞれ160.4億円、91.9億円多くなっている。 |
純経常行政コスト純行政コスト |
2.行政コストの状況一般会計等の経常費用は954.2億円で、主な内訳は職員給与費などの人件費が158.7億円、物件費等が172.4億円、社会保障給付などの移転費用が610.2億円となっている。物件費等には、減価償却費が38.2億円含まれている。経常費用は前年度に比べて249.5億円増加しており、移転費用の補助金等における特別定額給付金の増加による影響が大きい。受益者負担といえる経常収益は41.7億円で、主に使用料及び手数料が19.7億円となっている。経常収益は前年度に比べて1.9億円減少しているが、主に使用料及び手数料の3億円の減少による。臨時損失は1.4億円で、災害復旧事業費の計上がなかったことなどにより、前年度に比べて0.4億円減少している。臨時利益は2.4億円で、資産売却益が増加したことなどにより、前年度に比べて2.3億円増加している。この結果、費用から収益を差し引いた純行政コストは911.5億円となり、前年度に比べて248.8億円増加している。 |
本年度差額本年度末純資産残高本年度純資産変動額 |
3.純資産変動の状況一般会計等においては、本年度の純行政コスト911.5億円に対し、財源932.9億円が計上され、本年度差額は+21.4億円となった。これに公園用地等の固定資産の受贈額2.1億円を加え、純資産残高は23.6億円の増加となった。純行政コストが248.8億円増加したのに伴い、国県等補助金などの財源も268.7億円増加し、本年度差額は前年度に比べ19.9億円増加している。全体では、1,339億円のコストに対し、1,359.9億円の財源が計上され、本年度差額は20.9億円となり、純資産残高は26.5億円の増加となった。水道事業や特別会計国民健康保険事業費の費用超過などにより、一般会計等に比べて本年度差額が0.5億円少なくなっている。連結では、1,618.4億円のコストに対し、1,653.3億円の財源が計上され、本年度差額は+34.9億円となり、純資産残高は40.6億円の増加となっている。 |
業務活動収支投資活動収支財務活動収支 |
4.資金収支の状況一般会計等における業務活動収支は53億円と過去直近2年と比較すると大幅増となり、通常の行政サービスに必要な支出を税収等の収入で賄えていることを表している。内訳としては業務支出が914.8億円、業務収入が967.8億円である。「行政コストの状況」及び「純資産変動の状況」で述べた通り、移転費用の補助金等における特別定額給付金及びその財源である国県等補助金の増加などにより、業務支出は248.4億円、業務収入は269.7億円それぞれ増加しため、業務活動収支は前年度に比べ21.7億円増加している。投資活動収支は、公共施設等整備費支出が昨年度に比べ大幅減少し、貸付金元金回収収入が昨年度より増加したため前年度に比べて2.9億円増加し、△29.1億円となっている。財務活動収支は、地方債発行収入が減少したため、前年度に比べて18.3億円減少し、△15.1億円となっているこの結果、資金残高は前年度末から8.9億円増加し、19.8億円となっている。これに歳計外現金の残高3億円を加えると、貸借対照表の現金預金残高と一致し、22.7億円となっている。 |
①住民一人当たり資産額（万円）②歳入額対資産比率（年）③有形固定資産減価償却率（％） |
1.資産の状況有形固定資産減価償却率は前年度に比べ0.3ポイント悪化し、類似団体平均値より13ポイント高くなっている。有形固定資産減価償却率が高止まりしているのは、事業用資産の建物の減価償却率が上昇していること、インフラ資産のエ作物の減価償却率が高いことが主な原因と思われる。前者については、公共施設等総合管理計画に基づき、公共施設(建物施設)保有量最適化方針において、令和17年度までに延べ床面積の6.2%を削減することを数値目標に掲げ、公共施設等の最適化に取り組む。また後者については、特にインフラ資産の工作物の大半を占める道路について、宝塚市道路網基本構想に基づく適正な道路整備計画の設定や整備事業の実施を通じて、資産の適正化を図る。 |
④純資産比率（％）⑤将来世代負担比率（％） |
2.資産と負債の比率純資産比率は、資産合計がほぼ横ばいだったのに対し、純資産が微増であったため、前年度より若干改善したものの、類似団体平均を7.9ポイント下回っている。純資産比率が類似団体平均を下回る原因として、有形固定資産、特にインフラ資産の土地が類似団体より低く、資産計上額が小さいことが一因として考えられる。また、社会資本等形成に係る将来世代の負担の程度を示す将来世代負担比率は、地方債の償還を進めたため改善したものの、類似団体平均を0.8ポイント上回っている。引き続き第2次宝塚市行財政運営に関する指針・アクションプランへの取り組みを推進し、新規に発行する地方債の抑制を行うなど、地方債残高を圧縮し、将来世代の負担のさらなる減少に努める。 |
⑥住民一人当たり行政コスト（万円） |
3.行政コストの状況住民一人当たり行政コストはコスト削減などの取組により、類似団体平均を3.2ポイントほど下回っている。行財政改革アクションプランに定めた取組項目を着実に実行し、適正な行政コストを維持するよう努める。 |
⑦住民一人当たり負債額（万円）⑧基礎的財政収支（百万円） |
4.負債の状況住民一人当たり負債額は類似団体平均を2.8万円上回っている。要因として阪神・淡路大震災関連経費に係る地方債残高が約74.9億円あることが考えられる。基礎的財政収支は、業務活動収支は前年度以上に高水準で推移し、投資活動収支は前年度と同様の水準で推移したことにより、前年度同様に類似団体平均を大きく上回った。 |
⑨受益者負担比率（％） |
5.受益者負担の状況受益者負担比率は類似団体平均を上回っている状況である。これは、⑥の住民一人当たり行政コストが類似団体平均を下回っていることから、経常費用の割合が小さいためと考えられる。今後も使用料及び手数料の水準を検討し、適正な受益者負担となるよう努めていく。 |
出典：
財政状況資料集
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統一的な基準による財務書類に関する情報
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