奈留病院
対馬いづはら病院
中対馬病院
五島中央病院
富江病院
上五島病院
上対馬病院
精神医療センター
島原病院
壱岐病院
対馬病院
📅2023年度📅2022年度📅2021年度📅2020年度📅2019年度📅2018年度📅2017年度📅2016年度
地域において担っている役割対馬医療圏の中核病院として救急・小児・周産期・災害・精神医療を提供するほか、24時間体制の島民医療の確保、心臓カテーテル療法や脳梗塞血栓溶解療法、がん医療の向上、外科・整形外科手術の向上など、地域完結型の医療の提供に努めている。 |
経常収支比率医業収支比率修正医業収支比率累積欠損金比率病床利用率入院患者1人1日当たり収益外来患者1人1日当たり収益職員給与費対医業収益比率材料費対医業収益比率 |
経営の健全性・効率性について本年は、入院・外来収益ともに開院以来の高収益ではあったが①経常収支比率、②医業収支比率ともに平均値を下回る状況であった。④病床利用率は平成30年度から取り組んできた病棟再編の効果が如実に表れた結果となり高水準で推移している。⑤入院患者⑥外来患者1人1日当たり収益については、依然平均を下回る状況にあり更なる増収対策が必要である。⑦職員給与費は、依然として高い水準にあり適正な人員配置が必要である。⑧材料費対医業収益比率は、削減効果が表れ平均値を下回る結果となった。 |
有形固定資産減価償却率器械備品減価償却率1床当たり有形固定資産 |
老朽化の状況について①有形固定資産②器械備品減価償却率は新築から5年目ということもあり平均を下回っているが器械備品については更新の検討が必要な時期が迫っている。しかし③1床当たり有形固定資産の割合が依然高い状況にあり、更新に当たっては過度な投資を避け適正な器機の整備、施設の改修を行いたい。 |
全体総括対馬市の人口は、3万人を下回り、開院した平成27年末から約3千人減少しており、今後も外来・入院患者の過度な増加は見込めないものと思われる。一方で令和元年度の国保動向調査における患者の島外流出は、コロナ禍においてやや減少傾向にあったものの依然高い傾向にあり、流出の抑制による増収効果は高い。今後は更なる医療体制の充実による地域完結型の医療の提供と併せて、中核病院として医療と介護・福祉の連携強化、地域包括ケアシステム充実のために地域に根差した病院づくりを目指す。 |
出典:
経営比較分析表
,
北海道 深川市 弘前市 黒石市 三沢市 岩手県 岩手県 盛岡市 地方独立行政法人宮城県立こども病院 横手市 仙北市 公立岩瀬病院企業団 地方独立行政法人茨城県西部医療機構 地方独立行政法人栃木県立がんセンター 千葉県 千葉県 千葉県 千葉市 柏市 稲城市 地方独立行政法人神奈川県立病院機構 地方独立行政法人神奈川県立病院機構 新潟県 富山県 氷見市 岡谷市 佐久市 地方独立行政法人長野県立病院機構 多治見市 羽島市 地方独立行政法人岐阜県立下呂温泉病院 浜松市 伊東市 菊川市 地方独立行政法人静岡県立病院機構 共立蒲原総合病院組合(事業会計分) 愛知県 常滑市 名張市 尾鷲市 伊賀市 紀南病院組合 高島市 綾部市 泉大津市 貝塚市 柏原市 地方独立行政法人大阪市民病院機構 兵庫県 西宮市 高砂市 川西市 加西市 生駒市 国保中央病院組合 南和広域医療企業団 国民健康保険野上厚生病院組合 雲南市 尾道市 尾道市 光市 光市 山陽小野田市 徳島県 小豆島中央病院企業団 八幡浜市 高知県 飯塚市 地方独立行政法人福岡市立病院機構 地方独立行政法人福岡市立病院機構 地方独立行政法人筑後市立病院 地方独立行政法人くらて病院 伊万里・有田地区医療福祉組合 大村市 長崎県病院企業団 長崎県病院企業団 長崎県病院企業団 荒尾市 山鹿市 中津市 国東市 宮崎県 出水市 霧島市