地域において担っている役割
本県における基幹病院として、中央医療、がん医療、救命救急、母子医療、こころの医療、健康診断、陽子線がん治療に関する7つのセンターで構成され、21の診療科と872床の病床を有し、総合的かつ高度な医療の提供に努めている。
経営の健全性・効率性について
平成30年度の経常収支は102.0%となり、前年度に比べて1.7%改善している。これは、DPC特定病院群への昇格や手術料収入の増などにより医業収益が増加したためである。職員給与費対医業収益比率は、退職給付費等の減に伴い低下したものの、類似病院平均値を上回っている。一方、材料費対医業収益比率は、後発医薬品の採用や医薬品の発注ロット拡大等により材料費の削減に努め、類似病院平均値を下回っている。
老朽化の状況について
平成16年度に新病院を建設してから10年以上経過している。有形固定資産減価償却率や機械備品減価償却率が類似病院平均値を上回っている理由としては、当院が高度急性期病院であるため、高額機械備品の取得が続いていることが考えられる。また、1床あたり有形固定資産の額が類似病院平均値を上回っているのは、陽子線がん治療センターの建物、機械備品を含んでいることも要因の一つである。設備投資については、院内委員会において、更新、導入の必要性を厳正に検討し、計画的な整備を図ることとしている。
全体総括
平成30年度の経常収支は黒字となり、前年度に比べて改善している。平成28年3月に策定した「経営改革プラン」の目標達成に向け、新入院患者の獲得や上位の診療報酬の積極的な算定、材料費の削減などの収益確保対策に取り組んでいる効果が表れてきている。今後も引き続き、収益確保とコスト削減に向けた取組みを強化し、経営の健全化、効率化に努めていく。